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低体温症の死者は2025年に1564人で最多｜31年の推移と屋内の割合
寒さで体の深部の温度が下がる「低体温症」。FNNプライムオンラインは11月9日、低温で亡くなる人がほぼ毎年1000人を超え、発症した場所の約8割が屋内だと伝えました。当サイトが厚生労働省の人口動態統計を1995年分から取り直して集計すると、「自然の過度の低温への曝露」による死亡は2025年に1,564人で、1995年以降で最も多くなっていました。亡くなった場所や年齢、熱中症との比較、「屋内8割」のデータの出どころを整理します。
この記事の結論
- 人口動態統計で死因が「自然の過度の低温への曝露（ICD-10のX31）」とされた人は、2025年に1,564人。現在の分類になった1995年以降の31年間で最多で、1995年（761人）の約2.1倍です。
- 1,000人を超えた年は2010年以降の16年のうち15年。下回ったのは2015年（977人）だけでした。
- 2025年に亡くなった場所は「家（庭）」が680人（43.5%）で最多。場所が分かっている人に限ると62%です。家（庭）での死亡は、統計がある1999年（205人）の3.3倍になりました。
- 「発症場所の約8割が屋内」に近いデータは、日本救急医学会の委員会による全国の登録研究で、病院に運ばれた低体温症の患者1,194人のうち73.4%が屋内で発症していました（2018〜2019年と2019〜2020年の冬）。
- 熱中症（X30）との比較は、集計する10年の区切り方で結果が逆転します。2014〜2023年は低温が多く、2015〜2024年と2016〜2025年は熱中症が多くなります。
死亡数は厚生労働省「人口動態統計」（確定数）の各年の表から当サイトが集計。屋内の割合は日本救急医学会の委員会による登録研究（Acute Medicine & Surgery、2021年）。
低体温症の死者数の推移：2025年は1,564人で1995年以降最多
人口動態統計では、死亡診断書をもとに、亡くなった原因を国際疾病分類（ICD-10）で分けています。寒さそのものが原因で亡くなった人は「自然の過度の低温への曝露（X31）」に入ります。いわゆる凍死や、屋内外で体が冷えて起きた低体温症による死亡が中心です。日本では1995年からこの分類を使っているため、1995〜2025年の31年分を並べました。
厚生労働省「人口動態統計」上巻 第5.30表（2025年版）と、各年の下巻 第1表-1から当サイトが集計。青は1,000人以上の年、赤は2025年。2004・2006・2009〜2013年は当時の報告書の値で、2019年に公表された都道府県の報告漏れによる再集計の前の数字です（再集計後の値が載っている2010年は一致）。
1990年代後半から2000年代は年700〜900人台でしたが、2010年に初めて1,000人を超え、それ以降は2015年（977人）を除いてすべて1,000人台です。2022年に1,450人と当時の最多を記録し、2025年は1,564人でそれを114人上回りました。前年（1,394人）からは170人増えています。
報道で言われる「ほぼ毎年1000人超」は、この統計の2010年以降の数字と合っています。なお、2025年は1年間（1〜12月）の集計なので、2024年度の冬と2025年度の冬の両方の一部が入っています。
「低体温症の死者」は統計上どこまで数えているか
X31は、死亡診断書で寒さにさらされたことが死亡の原因とされた人の数です。病気で体力が落ちた人が低体温症になり、その病気が死因とされた場合などは、X31には入りません。日本救急医学会の登録研究でも、低体温症の約半分は感染症などの病気がきっかけでした（後述）。実際に低体温症が関わった死亡は、この数字より多い可能性があります。
熱中症の死者との比較：10年の累計は区切り方で逆転
FNNの記事は「2024年までの10年間の死亡者数は熱中症を上回っています」と伝えています。同じ人口動態統計で、熱中症にあたる「自然の過度の高温への曝露（X30）」と並べてみました。
| 年 | 低温（X31） | 高温・熱中症（X30） | 多いのは |
|---|---|---|---|
| 2014 | 1,216人 | 529人 | 低温（687人多い） |
| 2015 | 977人 | 970人 | 低温（7人多い） |
| 2016 | 1,093人 | 621人 | 低温（472人多い） |
| 2017 | 1,371人 | 635人 | 低温（736人多い） |
| 2018 | 1,278人 | 1,581人 | 熱中症（303人多い） |
| 2019 | 1,086人 | 1,224人 | 熱中症（138人多い） |
| 2020 | 1,054人 | 1,528人 | 熱中症（474人多い） |
| 2021 | 1,245人 | 755人 | 低温（490人多い） |
| 2022 | 1,450人 | 1,477人 | 熱中症（27人多い） |
| 2023 | 1,354人 | 1,651人 | 熱中症（297人多い） |
| 2024 | 1,394人 | 2,160人 | 熱中症（766人多い） |
| 2025 | 1,564人 | 1,610人 | 熱中症（46人多い） |
厚生労働省「人口動態統計」上巻 第5.30表（2025年版）。色付きの行は低温による死亡が多かった年。
10年の累計を3通りで計算
| 期間 | 低温（X31） | 高温（X30） | 多いのは |
|---|---|---|---|
| 2014〜2023年 | 12,124人 | 10,971人 | 低温（1,153人多い） |
| 2015〜2024年 | 12,302人 | 12,602人 | 熱中症（300人多い） |
| 2016〜2025年 | 12,889人 | 13,242人 | 熱中症（353人多い） |
| 1995〜2025年（31年） | 31,664人 | 24,214人 | 低温（7,450人多い） |
当サイトの集計では、2014〜2023年の10年なら低温が1,153人多いのに対し、2015〜2024年では熱中症が300人多くなりました。2024年の熱中症の死者が2,160人と突出したためです。FNNの「2024年までの10年間」がどの統計・どの数え方によるものかは記事からは分かりませんが、X30とX31で比べる限り、どちらが多いかは区切る年によって入れ替わる、ほぼ同じ規模と言えます。
長い目で見ると、1995〜2025年の31年のうち22年は低温による死亡のほうが多く、累計でも低温が7,450人上回ります。ただし2014年以降に限ると、低温が多かったのは2014・2015・2016・2017・2021年の5年だけで、猛暑の年が増えて熱中症の死者が上回る年が多くなっています。「熱中症と同じくらい注意が必要」というのが、数字から言える実態です。
低体温症で亡くなった場所：家（庭）が最多、屋内の割合はデータで違う
人口動態統計は、交通事故以外の不慮の事故について、事故が起きた場所も集計しています。2025年の「低温への曝露」1,564人の内訳は次のとおりです。
厚生労働省「人口動態統計」保管統計表 第10表（2025年）。「家（庭）」は住宅の敷地内（庭や車庫などを含む）を指す分類で、屋内だけではありません。「その他の明示された場所」には山や川、野原などが入ります。
最も多いのは家（庭）の680人で、全体の43.5%。「詳細不明の場所」が467人いるため、場所が分かっている1,097人に限ると62.0%が家（庭）です。雪山や路上のイメージが強い凍死ですが、統計の上では自宅で亡くなる人がいちばん多いことになります。
家（庭）での死亡は1999年の3.3倍
| 年 | 家（庭） | 全体に占める割合 |
|---|---|---|
| 1999年 | 205人 | 23.3% |
| 2005年 | 337人 | 33.8% |
| 2010年 | 359人 | 34.5% |
| 2015年 | 397人 | 40.6% |
| 2020年 | 394人 | 37.4% |
| 2021年 | 516人 | 41.4% |
| 2022年 | 613人 | 42.3% |
| 2023年 | 601人 | 44.4% |
| 2024年 | 625人 | 44.8% |
| 2025年 | 680人 | 43.5% |
発生場所の表がある1999年は家（庭）が205人（23.3%）で、当時は「その他の明示された場所」（460人）がいちばん多い区分でした。2025年は家（庭）が680人と1999年以降で最多になり、割合も4割を超えています。死亡診断書の場所の書き方が変わった可能性もあるため単純な比較には注意が必要ですが、自宅での死亡が増えている傾向ははっきりしています。
「屋内8割」の出どころは救急医学会の登録研究
報道の「発生場所の約8割が屋内」に当たるデータとして確認できたのは、日本救急医学会の熱中症および低体温症に関する委員会が行った全国の登録研究です。2018年12月〜2019年2月（87施設）と2019年12月〜2020年2月（89施設）に、体温35℃以下で救急搬送された18歳以上の患者を登録し、1,194人を分析しました（Acute Medicine & Surgery、2021年）。
| 項目 | 結果 |
|---|---|
| 発症した場所 | 屋内 867人（73.4%） |
| 年齢 | 中央値79歳（25〜75%の範囲は68〜87歳） |
| 来院時の体温 | 中央値30.8℃ |
| きっかけ | 病気（急性の内科疾患）が49.3%。感染症9.7%、脳血管疾患6.0%、低血糖5.4%、低栄養4.4%など |
| 重さ | 軽症43%、中等症35.2%、重症21.9%。来院時に心肺停止だった人は101人（8.5%） |
| 30日以内に亡くなった割合 | 24.5% |
| 経過が悪くなりやすい要因 | 75歳以上、男性、日常生活に全面的な介助が必要、外傷やアルコールがきっかけ、意識の状態など |
この研究では屋内の割合は73.4%で、「約7割強」です。報道の「約8割」と比べると少し低く、別の調査（同委員会が2011年・2014年に行った調査など）の数字の可能性もありますが、当サイトでは確認できませんでした。いずれにしても、病院に運ばれる低体温症の大半は家の中で起きているという点は一致しています。
低体温症で亡くなる人の年齢と性別：65歳以上が86.6%
厚生労働省「人口動態統計」上巻 第5.31表（2025年）。年齢不詳5人を除く。
2025年に低温で亡くなった1,564人のうち、65歳以上は1,354人（86.6%）、80歳以上だけで864人と半分を超えます（55.2%）。5歳刻みで最も多いのは85〜89歳の283人、次いで80〜84歳の277人でした。男女別では男性906人、女性658人で、男性が約6割です。
高齢になると、寒さを感じにくくなったり、体の中で熱を作る力が弱くなったりします。FNNの取材に応じた日本医科大学の神田潤准教授は、栄養状態や全身の状態が悪い人は寒い環境に対応できずに具合が悪くなることが多いとし、持病がある人や食事の量が減っている人が特に陥りやすいと説明しています。
2026年の冬に低体温症で気をつけたいこと
FNNプライムオンライン（11月9日）によると、9日の東京都心は今シーズン初めて最低気温が10度を下回りました。記事は、電気・ガス料金の政府の補助が10月で終わり、冬の補助が始まる前の11月は補助のない「谷間」になっていることから、電気代を気にして暖房を控える声があることも伝えています。補助の時期については電気代・ガス代の補助はいつまで？で解説しています。
暖房器具の事故：5年で543件、約8割が電気・石油ストーブ類
暖房を使い始める時期は、暖房器具の事故にも注意が必要です。報道では「2024年までの5年間で596件」とされていますが、これは製品評価技術基盤機構（NITE）の2025年10月の発表の数字です。NITEが2026年10月29日に出した最新の発表では、2021〜2025年の5年間の主な暖房器具の事故は543件で、そのうち電気ストーブ・電気ファンヒーターと石油ストーブ・石油ファンヒーターの事故が約8割を占めています。
- 洗濯物や布団、衣類などを近くに置かない：取扱説明書にある壁や可燃物との距離を守ります。
- 寝るときや外出するときは必ず電源を切る（火を消す）。
- 電気暖房器具：リコール対象の製品でないか、電源コードやプラグが傷んでいないか、たこ足配線になっていないかを確かめます。
- 石油暖房器具：置き台のほこりを取り、新しい灯油を使い、ガソリンと灯油は別の場所に保管します。
NITE「適切な離隔距離、知っていますか？」（2026年10月29日）より。事故件数は消費生活用製品安全法に基づく重大製品事故の報告に、事故情報収集制度で集めた非重大事故を加えたもの。
家の中の低体温症を防ぐために
FNNの記事で神田准教授が挙げた目安と、登録研究で分かった特徴をもとに、家庭でできることをまとめます。
- 室温は18度以上を目安に：神田准教授が示した目安です。暖房を控えすぎず、寝室やトイレなど家の中の寒い場所にも気を配ります。窓からの熱の逃げ方は窓の断熱シートの記事で解説しています。
- 手のひらや足の裏を温める：体温の調節に効果的だと神田准教授は説明しています。
- 食事をきちんととる：体は食べたものから熱を作ります。登録研究でも低栄養や低血糖がきっかけになった例がありました。
- 一人暮らしの高齢の家族に声をかける：「食事、ちゃんととれてる？」と気にかけることが大事だと神田准教授は話しています。
- 入浴時の寒暖差にも注意：冬は浴室での事故も増えます。ヒートショックの記事もあわせて確認してください。
体調の異常は医療機関へ
この記事は公的統計と学会の研究、報道をもとにした一般的な情報で、診断や治療の代わりにはなりません。体が冷えて震えが止まらない、呼びかけへの反応が鈍い、ろれつが回らないなど、いつもと様子が違うときは医療機関に相談してください。急ぐかどうか迷うときは救急安心センター（#7119、実施地域のみ）も使えます。意識がない、呼吸がおかしいときは迷わず119番に通報してください。
低体温症の死者数についてよくある質問
Q. 低体温症で亡くなる人は年に何人ですか？
A. 厚生労働省の人口動態統計で死因が「自然の過度の低温への曝露」とされた人は、2025年に1,564人でした。現在の分類になった1995年以降で最も多く、2010年以降は2015年を除いて毎年1,000人を超えています。
Q. 低体温症はどこで起きることが多いですか？
A. 家の中が多いです。人口動態統計では2025年に亡くなった人の43.5%（場所が分かっている人に限ると62%）が「家（庭）」でした。日本救急医学会の委員会による登録研究では、搬送された患者の73.4%が屋内で発症していました。
Q. 低体温症と熱中症、亡くなる人はどちらが多いですか？
A. ほぼ同じ規模です。2014〜2023年の10年間では低温による死亡が12,124人で熱中症（10,971人）より多い一方、2015〜2024年では熱中症が12,602人で低温（12,302人）を上回ります。1995〜2025年の31年間の累計では低温のほうが多くなっています。
Q. どんな人が低体温症になりやすいですか？
A. 高齢者が中心です。2025年に低温で亡くなった人の86.6%が65歳以上でした。登録研究では患者の年齢の中央値が79歳で、約半数は感染症や脳血管疾患、低血糖、低栄養などの病気がきっかけでした。持病がある人や食事量が減っている人は特に注意が必要とされています。
Q. 暖房器具の事故は何件起きていますか？
A. NITEの2026年10月29日の発表では、2021〜2025年の5年間に主な暖房器具の事故が543件あり、約8割が電気ストーブ・電気ファンヒーターと石油ストーブ・石油ファンヒーターの事故でした。報道で紹介された「596件」は、2020〜2024年を対象にした前年の発表の数字です。
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出典・参考資料
- 厚生労働省：人口動態調査（e-Stat）。2025年確定数の上巻 第5.30表・第5.31表・下巻 第1表-1・保管統計表 第10表、および1996〜2024年の各年の下巻 第1表-1・発生場所別の表
- Takauji S, et al. Accidental hypothermia: characteristics, outcomes, and prognostic factors — A nationwide observational study in Japan (Hypothermia study 2018 and 2019). Acute Medicine & Surgery 2021
- 製品評価技術基盤機構（NITE）：適切な離隔距離、知っていますか？（2026年10月29日）、ストーブとの程よい距離感が大切です（2025年10月30日）
- FNNプライムオンライン「8割近くが屋内で発症「低体温症」の怖さ 毎年1000人超が死亡」（2026年11月9日、10日更新）
年別の死亡数、10年累計、発生場所の割合、年齢の割合は当サイトの集計で、厚生労働省の公表値ではありません。写真：アイキャッチ＝Babarracus／Wikimedia Commons（CC BY-SA 3.0）（トリミング・明るさ調整・文字入れあり）、本文＝Douglas P. Perkins／Wikimedia Commons（CC BY 3.0）（縮小）。
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