WTI原油の週間下落率ランキング｜今回は20位、円と資源国通貨

WTI原油は今週どれだけ下がった？11月6日終値90.83ドル

時事通信によると、ニューヨーク商業取引所（NYMEX）のWTI先物の中心限月12月物は、6日の清算値（終値に相当）が前日比0.31ドル高の90.83ドルでした。前週末10月30日の清算値は104.12ドルで、1週間の下げ幅は13.29ドル、下落率は12.76%です。週の途中の3日の清算値は96.09ドル（時事通信）で、その後さらに下げました。

同じ記事は、今週の米中間選挙の結果を受けて米国とイランの戦闘終結に向けた協議が進むとの期待から売りが出たと伝えています。一方で、英国海事機関（UKMTO）がホルムズ海峡付近でのタンカーの爆発の報告を明らかにするなど中東の緊張は続いており、6日は取引の終盤に買いが入ってプラスに転じました。

2026年は2月末からの米国とイランの戦闘で原油相場が大きく動いた年です。CNNによると、戦闘が始まる前の2月27日の終値は67.02ドルでした。WTI先物はその翌週（3月6日までの週）に35.63%上昇しており、2000年以降で最大の週間上昇率です。今回の急落は、その後に積み上がった「戦争によるリスクの上乗せ分」がはがれている局面と見られます。

WTIの週間下落率ランキング（2000年以降）今回は20位

Yahoo FinanceのWTI先物（NYMEXの期近つなぎ足）の日足終値から、各週の最終取引日の終値を前の週の最終取引日と比べ、2000年9月1日までの週から2026年11月6日までの週まで、1,367週の騰落率を計算しました。下落率の大きい順の上位20週は次のとおりです。

Yahoo Finance（CL=F）の日足終値から筆者が集計。週は月曜〜金曜で、祝日で金曜が休場の週は木曜の値。期近の限月が切り替わる週は、限月間の価格差が騰落率に混ざることがあります。2020年4月20日に期近物がマイナスになった週は前後の終値がプラスのため計算に含めています。「主な出来事」は広く知られた背景を筆者が付記したもので、その週の値動きの原因をすべて説明するものではありません。

上位は2020年の新型コロナ、2008年のリーマン・ショック後、2003年のイラク戦争開戦の週が占めます。今回の12.76%は20位で、2000年以降の週の上位1.5%に入る大きな下げですが、歴史的な暴落の水準（20%超）には届いていません。

「コロナ禍以降で最悪」はWTIでは当てはまらない

新型コロナの急落が一段落した2020年4月24日までの週より後で、今回より下げ幅が大きかった週は4回ありました。2022年4月1日までの週（−12.84%）、2023年3月17日までの週（−12.96%）、そして2026年4月10日までの週（−13.42%）と4月17日までの週（−13.17%）です。今回はコロナ後で5番目、2026年の中でも3番目の下げです。

4月の2週は、CNNが「トランプ米大統領がイランとの2週間の停戦に合意したことを受け、原油価格は7日に急落した」と伝えた時期にあたります。戦争をめぐる緊張が和らぐたびに、WTIは週10%を超えて下げてきたことになります。

ブレントは2020年4月以来の下げ

Yahoo Finance（CL=F・BZ=F）から筆者が集計。ブレントは2007年7月以降。ブレントは期近の12月物の取引が10月末に終わるため、10月30日と11月6日で限月が異なる可能性があり、LSEGの17%とは差があります。

ブレントでは今回の下げは6位で、これより大きいのは2020年4月24日までの週（−23.65%）が最後です。「コロナ禍以降で最悪」という表現は、ブレントについては今回の集計でも裏付けられました。WTIとブレントで結果が分かれたのは、4月の停戦合意の週にブレントの下げがWTIより小さかった（4月17日までの週はWTI−13.17%に対しブレント−5.06%）ためです。

1986年以降のスポット価格で見ると

先物のデータが無い時代も含めて見るため、米エネルギー情報局（EIA）のWTIスポット価格（オクラホマ州クッシング渡し）で、1986年1月から2026年10月30日までの2,127週を集計しました。今回の先物の下落率12.76%をこの中に置くと38位相当です。上位10週は次のとおりです。

EIA「Cushing, OK WTI Spot Price FOB」（日次）から筆者が集計。今週分のスポット価格は11月3日までしか公表されていないため、表には含めていません。

1991年1月（湾岸戦争の空爆開始）と2003年3月（イラク戦争の開戦）は、どちらも戦闘が始まった週に原油が急落しています。開戦前に「供給が止まるかもしれない」という不安で上がっていた分が、実際の供給への影響が見えてきた段階で一気にはがれた例です。今回は戦闘の終結に向けた協議への期待で下げており、きっかけは違いますが、先に積み上がったリスクの上乗せ分がはがれるという点では共通しています。その週のドル円（H.10）は、1991年1月が−1.08%、2003年3月が+2.39%で、円高・円安のどちらにもなっています。

WTIが急落した週、円とカナダドル・クローネはどう動いた？

原油を輸出するカナダ・ノルウェー・オーストラリアの通貨は、原油や資源の値段と一緒に動きやすい「資源国通貨」と呼ばれます。一方、日本は原油のほとんどを輸入に頼っています。WTIの急落週に、これらの通貨が円に対してどう動いたかを、FRBの為替統計（H.10、ニューヨーク正午の値）で調べました。カナダドル円などはドルを介して計算しています。

上位20週の通貨の週間騰落率

FRB H.10（ニューヨーク正午）から筆者が算出。マイナスは円高（各通貨安）、プラスは円安。今回の週はH.10が10月30日分までのため、Yahoo Financeの1時間足でニューヨーク正午に当たる値（10月30日は157.47円でH.10と一致）を使いました。原油の終値（NY午後）と為替（NY正午）は時刻が少しずれます。

今回より前の上位19週で見ると、円に対して下がった回数はカナダドル11回、クローネ13回、豪ドル11回、ドル円の円高は12回で、いずれも6割前後で、ふだんの週（4割台後半）より多いものの、毎回ではありません。2008年10月10日までの週のように金融危機と重なった週は大きく円高になり、2003年や2026年4月のように戦争の緊張が和らいだ週は、むしろ円安や資源国通貨高になった例もあります。原油安の理由が「景気の悪化」なのか「地政学リスクの後退」なのかで、通貨の反応が変わると考えられます。

週間10%以上の急落42週と、ふだんの週の比較

FRB H.10とYahoo Finance（CL=F）から筆者が集計。「下落」はその通貨が円に対して下がった（円高になった）週の割合。

ふだんの週は、どの通貨も上がる週と下がる週がほぼ半々（下落は45〜48%）です。これに対してWTIが10%以上下げた週は、カナダドル円・クローネ円・豪ドル円とも約7割（42週中29週）で円高になり、平均の下げ幅は2〜3%でした。ドル円も3分の2の週で円高でした。原油の急落は「世界の景気が悪い」というサインとして受け取られることが多く、リスクを避ける動きの中で円が買われやすかったと見られます。

今週は「資源国通貨安・円安」

いずれも11月6日（金）のニューヨーク正午に当たる値（Yahoo Finance 1時間足）。カッコ内は10月30日からの変化率。

今週は、北海油田を持つノルウェーのクローネが円に対して2.12%下げ、豪ドル円も1.81%下げました。ここまでは過去の急落週と同じ動きです。ただしドル円は157.47円から158.23円へ+0.48%の円安で、カナダドル円の下げも0.58%と小幅でした。カナダドル円の下げが小さいのは、ドル円の上昇が円換算の下げを打ち消したためです。

日本は原油の輸入国なので、理屈の上では原油安は貿易収支を改善させ、円にとって追い風になり得ます。しかし今週は、原油安が「戦争の終結への期待」によるもので景気悪化のサインではなかったこと、ドル円は日米の金利差など別の要因でも動いていることから、円高にはつながりませんでした。2026年4月の停戦合意の週も、ドル円は{sg(W0410[“fx”][“uj”])}・{sg(W0417[“fx”][“uj”])}と小動きでした。

ガソリン価格にはいつ波及する？補助金が先に減る仕組み

原油が大きく下がると、ガソリン代も下がるのではと期待したくなります。ただ、2026年3月から続く「中東情勢を踏まえた緊急的激変緩和措置」では、資源エネルギー庁がガソリンの全国平均小売価格を170円程度に抑えるように、毎週補助額を決めています。

資源エネルギー庁「緊急的激変緩和措置」のガソリン全国平均価格の推移（11月2日調査）、「支給単価の算定方法変更について・調整単価の算定について」、石油製品価格調査の公表予定から作成。

計算式のとおり、原油価格の変動はまず補助額に反映されます。原油が下がれば補助額が減り、店頭価格は170円程度のまま、ということになります。店頭価格が下がり始めるのは、原油安が進んで補助額がゼロに近づいてからです。11月5日からの補助額は51.9円で、まだかなりの余地があります。

目安として、ドル円158.23円で単純に換算すると、原油1バレル（約159リットル）が1ドル動くと1リットルあたり約1.0円の変化です。今週のWTIの下げ幅13.29ドルは、1リットルあたり約13.2円に当たります。ただし補助金の計算に使われるのはドバイ原油で、精製コストや為替の変化、調整単価も加わるため、今週の原油安がそのまま補助額の減少になるわけではありません。11月5日からの支給額に反映された原油価格の変動分は-0.5円でした。今週の急落がどの程度反映されるかは、11月11日（水）に公表される調査結果と翌週の支給額で確認できます。

原油と円・資源国通貨はこれからどうなる？今週の予定

BigGo ファイナンスの記事は、市場では今後の原油相場が米国とイランの協議の進み方に応じて上下を繰り返すとの見方が多いと伝えています。一方で、ラピダン・エナジー・グループのボブ・マクナリー氏は戦闘が再び始まる確率を8割とみて、原油が再び100ドルを超える可能性を指摘しています。考えられるシナリオは次の2つです。

• 協議が進む場合：リスクの上乗せ分がさらにはがれ、原油は下がりやすくなります。過去の急落週の傾向からは、クローネ円・カナダドル円・豪ドル円に下押し圧力がかかりやすいと考えられます。
• 協議が行き詰まる・戦闘が再開する場合：2026年4月の停戦合意の翌々週（4月24日までの週）にWTIが+12.58%上がったように、急反発もあり得ます。

ドル円については、原油よりも米国の物価と金利の影響が大きい局面です。10日の米CPIが予想を上回ればドル高・円安、下回ればドル安・円高に振れやすいとされます。過去の発表時の値動きは米CPIでドル円はどう動く？でまとめています。

WTI原油の急落と為替のよくある質問

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出典・参考資料

• 米エネルギー情報局（EIA）：Cushing, OK WTI Spot Price FOB（Daily）
• FRB：H.10 Foreign Exchange Rates（Historical Rates）（日本円・カナダドル・ノルウェークローネ・豪ドル）
• Yahoo Finance（Crude Oil Futures, CL=F）、ブレント（BZ=F）、ドル円・カナダドル円・クローネ円・豪ドル円の時系列
• 資源エネルギー庁：中東情勢を踏まえた緊急的激変緩和措置（ガソリン全国平均価格の推移（PDF））、石油製品価格調査 調査の結果
• 米労働統計局（BLS）：Schedule of Releases for the Consumer Price Index
• 報道：時事通信「〔NY石油〕WTI続伸、90．83ドル＝週間では12．76％安（6日）」（Yahoo!ファイナンス掲載、11月7日）、BigGo ファイナンス（11月8日）、CNN「原油価格が下落、株価は上昇　トランプ米大統領の停戦発表受け」（2026年4月8日）

内容は2026年11月9日時点の情報です。週間騰落率・順位・通貨の変化率は筆者が上記のデータから集計したもので、データの出所や時刻（先物の終値、為替のニューヨーク正午）によって報道の数字と差が出ることがあります。本記事は情報提供を目的としており、特定の商品や通貨の売買をすすめるものではありません。投資判断はご自身の責任でお願いします。アイキャッチ背景：Quintin Soloviev「Oil pumpjack in the Permian Basin.jpg」（Wikimedia Commons、CC BY 4.0）をトリミング・明るさ調整・文字入れ。