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福岡市の新築マンション5305万円|価格推移と地価・家賃の上昇率
福岡市のマンション価格と家賃の上昇が報じられています。不動産経済研究所のまとめでは、福岡市の新築マンション平均価格は2024年に5598万円(前年比40.1%上昇)、2025年は5305万円でした。この記事では、報道された価格を福岡県の地価調査、総務省の家計調査・消費者物価指数、国土交通省の不動産価格指数、住宅金融支援機構のフラット35利用者調査と並べ、どれだけ上がったのかを数字で確かめます。
30秒でわかる要点
- 福岡市の新築マンション平均価格は2024年5598万円(前年比40.1%上昇)、2025年5305万円(5.2%下落)。前年比から逆算した2023年(約3,996万円)と比べると2年で32.8%高く、比べた主要8地域で最大です(不動産経済研究所の発表を報じた記事から当サイト計算)。
- 2026年の福岡県地価調査で、福岡市の平均変動率は住宅地+5.5%・商業地+8.1%。どちらも14年連続の上昇ですが、伸びは前年(+7.2%・+10.2%)より縮みました。区別の住宅地では早良区+6.7%が最大です。
- 平均価格を家計調査の福岡市の勤労者世帯の年間収入(2025年788万円)で割ると約6.7倍。2023年は約4.5倍でした(当サイト計算)。
- 国交省の不動産価格指数(マンション)は九州・沖縄地方で2025年平均276.6(2010年=100)。東京都の227.4を上回ります。一方、消費者物価指数の福岡市の家賃は2026年9月に前年同月比+2.0%です。
新築マンション価格の上昇率
勤労者世帯年収(2025年)
価格指数(2010年=100)
地価変動率(2026年)
福岡市の新築マンション平均価格の推移
不動産経済研究所が発表した新築マンションの1戸当たり平均価格は、報道によると、福岡市が2024年に5598万円で前年から40.1%上昇しました。地方の主要都市の中で最も大きい上昇率です(nippon.com、2025年3月9日)。2025年は5.2%下落の5305万円でした(共同通信、2026年2月25日)。
同研究所の資料そのものは有料の刊行物で、この記事では報道された数字を使っています。2本の報道の数字が互いに合っているか(2024年の価格×2025年の前年比=2025年の価格)は、下の8地域すべてで端数の範囲で一致することを確かめました。2023年の価格は公表された前年比から当サイトが逆算した参考値です。
| 地域 | 2023年(逆算) | 2024年 | 2025年 | 2年間の変化 |
|---|---|---|---|---|
| 福岡市 | 約3,996万円 | 5,598万円前年比+40.1% | 5,305万円前年比-5.2% | +32.8% |
| 広島市 | 約4,076万円 | 5,372万円前年比+31.8% | 5,248万円前年比-2.3% | +28.8% |
| 仙台市 | 約4,631万円 | 5,890万円前年比+27.2% | 5,766万円前年比-2.1% | +24.5% |
| 札幌市 | 約4,981万円 | 5,145万円前年比+3.3% | 6,022万円前年比+17.0% | +20.9% |
| 名古屋市 | 約4,107万円 | 4,448万円前年比+8.3% | 3,941万円前年比-11.4% | -4.0% |
| 首都圏 | 約8,104万円 | 7,820万円前年比-3.5% | 9,182万円前年比+17.4% | +13.3% |
| 近畿圏 | 約4,666万円 | 5,357万円前年比+14.8% | 5,328万円前年比-0.5% | +14.2% |
| 全国平均 | 約5,911万円 | 6,082万円前年比+2.9% | 6,556万円前年比+7.8% | +10.9% |
2023年から2025年までの2年間で見ると、福岡市は約3,996万円→5305万円(+32.8%)で、広島市(+28.8%)、仙台市(+24.5%)を上回り、比べた8地域で最も大きく上がっています。2025年は下がったものの、2024年に約1,602万円上がった分の大半は残っている計算です。
平均価格を見るときの注意
新築マンションの平均価格は、その年にどんな物件が売り出されたか(都心の高額物件や大型物件が多いか)で大きく動きます。2025年の5.2%下落も、相場全体が下がったのか、売り出された物件の構成が変わったのかは、この数字だけでは分かりません。
2026年の基準地価、福岡市の区別の変動率
福岡県が公表した令和8年度(2026年)福岡県地価調査(7月1日時点の基準地価)で、福岡市の平均変動率は住宅地+5.5%、商業地+8.1%でした。住宅地・商業地とも14年連続の上昇です。ただし、7つの区すべてで住宅地の上昇率は前年より小さくなっています。
| 区 | 住宅地 2025→2026年 | 商業地 2025→2026年 | 住宅地の平均価格(2026年) |
|---|---|---|---|
| 福岡市全体 | +7.2%→+5.5% | +10.2%→+8.1% | 230,800円/㎡ |
| 東区 | +5.0%→+3.9% | +7.9%→+7.1% | 137,700円/㎡ |
| 博多区 | +8.1%→+5.2% | +11.0%→+8.5% | 257,100円/㎡ |
| 中央区 | +7.7%→+6.0% | +8.9%→+6.4% | 509,200円/㎡ |
| 南区 | +6.4%→+4.5% | +9.2%→+8.4% | 222,800円/㎡ |
| 西区 | +8.0%→+6.2% | +11.3%→+10.3% | 126,400円/㎡ |
| 城南区 | +7.8%→+6.4% | +10.7%→+8.1% | 232,200円/㎡ |
| 早良区 | +8.5%→+6.7% | +13.1%→+10.1% | 275,900円/㎡ |
住宅地の上昇率が最も大きいのは早良区(+6.7%)、商業地では西区(+10.3%)です。地点別では、住宅地の上昇率1位が早良区次郎丸3丁目の地点(1㎡21万4,000円→23万7,000円、+10.7%)、県内の住宅地の最高価格は中央区地行3丁目の地点(1㎡71万5,000円)、商業地の最高価格は中央区天神1丁目の地点(1㎡918万円)でした。
福岡県は住宅地について「建築費の高騰や土地価格、住宅ローン金利の上昇等の影響により、地域によっては戸建住宅や分譲マンションの売れ行きが鈍化し、地価の上昇が減速している」と説明しています。商業地は、マンション用地の需要が競合する駅に近い場所を中心に高い上昇が続いているとしています。
福岡市の地価変動率の推移(2019〜2026年)
| 調査年 | 住宅地 | 商業地 | 住宅地の平均価格 |
|---|---|---|---|
| 2019年 | +5.3% | +12.8% | ― |
| 2020年 | +3.5% | +7.5% | 144,500円/㎡ |
| 2021年 | +4.4% | +7.7% | 154,000円/㎡ |
| 2022年 | +6.5% | +9.6% | 165,200円/㎡ |
| 2023年 | +8.2% | +11.2% | 184,400円/㎡ |
| 2024年 | +9.5% | +13.2% | 202,900円/㎡ |
| 2025年 | +7.2% | +10.2% | 218,100円/㎡ |
| 2026年 | +5.5% | +8.1% | 230,800円/㎡ |
住宅地の上昇率は2024年の+9.5%が山で、そこから2年続けて縮んでいます。住宅地の平均価格は2020年の1㎡14万4,500円から2026年は23万800円へ、約59.7%上がりました(各年度の概要資料から当サイト計算。平均価格は調査地点の入れ替えでも動くため、目安です)。
福岡県の上昇率の全国順位
| 調査年 | 住宅地 | 商業地 |
|---|---|---|
| 2026年(R8) | 6位+2.1% | 7位+4.0% |
| 2025年(R7) | 5位+2.7% | 6位+5.1% |
| 2024年(R6) | 3位+3.8% | 3位+6.7% |
| 2023年(R5) | 2位+3.3% | 1位+5.3% |
| 2022年(R4) | 2位+2.5% | 1位+4.0% |
県全体の上昇率の順位は、住宅地が2022・2023年の全国2位から2026年は6位へ、商業地も1位から7位へ下がりました。上昇は続いていますが、全国の中での伸びは目立たなくなっています。

年収の何倍?福岡市の新築マンションの年収倍率
新築マンションの平均価格を、総務省「家計調査(貯蓄・負債編)」の福岡市の勤労者世帯(二人以上)の平均年間収入で割ってみました。
| 年 | 新築マンション平均価格 | 福岡市の勤労者世帯の年間収入 | 年収倍率(当サイト計算) |
|---|---|---|---|
| 2023年 | 約3,996万円 | 893万円集計35世帯 | 4.5倍 |
| 2024年 | 5,598万円 | 792万円集計32世帯 | 7.1倍 |
| 2025年 | 5,305万円 | 788万円集計35世帯 | 6.7倍 |
2023年の約4.5倍から、2024年は約7.1倍、2025年は約6.7倍になりました。価格が上がった一方で、家計調査の福岡市の年間収入は893万円→792万円→788万円と増えていません。参考までに2025年の年間収入は、全国の勤労者世帯が824万円、東京都区部が1,093万円、大阪市が748万円です。
この計算の注意点
家計調査の都市別の数字は、福岡市では毎年30〜35世帯ほどの集計で、年ごとのぶれが大きい点に注意が必要です。また、新築マンションの購入者は平均より年収の高い世帯が多いと考えられ、ここでの倍率は「福岡市の平均的な勤労者世帯から見た目安」です。
フラット35で買った人の実際の数字(福岡県・新築マンション)
住宅金融支援機構のフラット35利用者調査では、実際に新築マンションをフラット35で買った人の所要資金と世帯年収が都道府県別に公表されています。福岡県の数字を年度ごとに並べました(2025年度は2025年4月〜2026年3月の案件)。
| 年度 | 所要資金 | 世帯年収 | 年収倍率(平均) | 件数 |
|---|---|---|---|---|
| 2018年度 | 3,545.5万円 | 710.3万円 | 6.1倍 | 469件 |
| 2019年度 | 3,623.8万円 | 706.7万円 | 6.4倍 | 494件 |
| 2020年度 | 3,966.3万円 | 747.1万円 | 6.4倍 | 473件 |
| 2021年度 | 3,809.7万円 | 684.4万円 | 6.9倍 | 342件 |
| 2022年度 | 3,979.4万円 | 751.8万円 | 6.6倍 | 253件 |
| 2023年度 | 4,352.7万円 | 854.7万円 | 6.5倍 | 195件 |
| 2024年度 | 4,263.8万円 | 895.4万円 | 6.4倍 | 132件 |
| 2025年度 | 4,637.1万円 | 906.2万円 | 6.2倍 | 156件 |
2018年度と2025年度を比べると、所要資金は3,545.5万円→4,637.1万円(+30.8%)、世帯年収は710.3万円→906.2万円(+27.6%)でした(当サイト計算)。実際に買えている人は年収も高く、年収倍率は6倍台前半でほぼ変わっていません。裏返すと、買う人の年収のほうが上がっていることになり、平均的な年収の世帯には手が届きにくくなっていると読めます。件数は2025年度で156件と少なく、フラット35を使わない購入は含まれない点にも注意してください。
中古も含めた取引価格は?国交省の不動産価格指数
国土交通省の不動産価格指数(住宅)は、年間約30万件の取引価格情報をもとに作られる指数です。福岡市単独の数字はありませんが、九州・沖縄地方のマンション(区分所有)の指数を年平均にすると次のとおりです(2010年平均=100、原系列の月次値を当サイトで年平均)。
| 地域 | 2013年 | 2015年 | 2020年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 九州・沖縄地方 | 120.8 | 141.1 | 197.7 | 240.4 | 258.1 | 276.6 |
| 北海道地方 | 121.8 | 145.2 | 199.0 | 262.7 | 273.6 | 295.7 |
| 東京都 | 103.5 | 121.7 | 153.3 | 189.2 | 205.2 | 227.4 |
| 大阪府 | 105.7 | 119.2 | 158.0 | 190.0 | 201.7 | 216.7 |
| 全国 | 106.8 | 121.0 | 153.4 | 191.4 | 202.5 | 217.8 |
九州・沖縄地方のマンションの指数は2025年平均で276.6、つまり2010年の約2.8倍です。東京都(227.4)や大阪府(216.7)を上回り、9つの地方の中では北海道地方(295.7)に次ぐ2番目の高さでした。
なお、国交省は2026年10月29日、指数の算出プログラムに不具合が起きたとして公表を延期しています。2026年1月分以降は公表されておらず、ここでは公表済みの2025年12月分までを使いました(直近の月は速報値を含みます)。
福岡市の家賃はどれだけ上がった?2つの統計の違い
朝日新聞の報道によると、不動産・住宅情報サイト「LIFULL HOME’S」のまとめでは、同サイトに掲載された福岡市の物件の2025年12月の平均賃料は、単身向けが約7万2千円(前年同月より約1万3千円上昇)、家族向けが約13万8千円(約2万2千円上昇)で、いずれも東京23区や大阪市を上回る上昇率でした(朝日新聞、2026年11月15日)。報道の「約」の数字から計算すると、上昇率は単身向けで約22%、家族向けで約19%になります。
一方、総務省の消費者物価指数の「家賃(持家の帰属家賃を除く)」で見ると、上がり方はずっと緩やかです(2025年=100)。
| 地域 | 2015年の指数 | 2024年(前年比) | 2025年(前年比) | 2025年12月(前年同月比) | 2026年9月(前年同月比) |
|---|---|---|---|---|---|
| 福岡市 | 104.5 | +0.6% | +0.4% | +0.7% | +2.0% |
| 東京都区部 | 97.5 | +0.6% | +1.5% | +1.8% | +2.2% |
| 大阪市 | 99.7 | +0.7% | +0.5% | +0.7% | +1.1% |
| 全国 | 99.9 | +0.3% | +0.5% | +0.6% | +0.8% |
福岡市の家賃指数は2015年の104.5から2025年の100へ、10年でむしろ4.3%下がっていました。上昇に転じたのは2024年からで、2025年12月は前年同月比+0.7%、2026年9月は+2.0%と、東京都区部(+2.2%)に近い伸びになってきています。
数字がこれほど違う理由
消費者物価指数の家賃は、すでに住んでいる人も含めたすべての借家で実際に払われている家賃の動きです。契約中の家賃はすぐには上がらないため、動きはゆっくりです。これに対してサイトの掲載賃料は、いま募集されている部屋の家賃で、新築や人気エリアの物件が多く出ると高くなります。引っ越しを考える人が感じる「家賃が高い」は掲載賃料に近く、家計全体への影響は物価指数に近い、と考えると分かりやすくなります。
報道では、市内での購入をあきらめて隣の春日市で約70平方メートル・約5300万円の3LDKを検討している人の例も紹介されています。家賃の値上げを求められたときの考え方は家賃の値上げ通知は断れる?でまとめています。
福岡市のマンション価格はこれからどうなる?公表データから言えること
将来の価格を言い当てることはできませんが、公表されているデータからは次のことが言えます。
- 上昇の勢いは弱まっている:新築の平均価格は2025年に5.2%下がり、基準地価の上昇率も福岡市の住宅地で9.5%(2024年)→7.2%→5.5%と2年続けて縮んでいます。
- ただし水準は高いまま:地価は14年連続で上がり、新築価格は2023年より3割以上高い水準です。地価や建築費が下がらない限り、新築価格が大きく戻るとは考えにくいとみられます。
- 家賃は遅れて上がり始めた:物価指数の家賃は2026年に入って前年比2%前後まで伸びが高まりました。契約更新のたびに少しずつ上がっていく動きと考えられます。
- 金利が新しい重しに:福岡県は売れ行きが鈍った理由の一つに住宅ローン金利の上昇を挙げています。
住宅ローンの金利の動きは住宅ローン固定金利、11月はなぜ下がる?で、返済額の変化と合わせて整理しています。この記事は特定の物件や時期の購入・売却をすすめるものではありません。
福岡市のマンション価格に関するよくある質問
Q. 福岡市の新築マンションの平均価格はいくらですか?
A. 不動産経済研究所の発表を伝えた報道によると、2025年は5305万円で前年から5.2%下がりました。2024年は5598万円で、前年比40.1%の上昇は地方の主要都市で最大でした。
Q. 福岡市のマンション価格は何年でどれくらい上がりましたか?
A. 公表された前年比から逆算すると2023年は約3,996万円で、2025年の5305万円は2年で32.8%高い水準です(当サイト計算)。比べた主要8地域で最大の上昇率でした。
Q. 2026年の基準地価で福岡市はどうでしたか?
A. 福岡県の地価調査(7月1日時点)で、福岡市の平均変動率は住宅地+5.5%、商業地+8.1%でした。14年連続の上昇ですが、伸びは前年より小さくなりました。区別の住宅地では早良区の+6.7%が最大です。
Q. 福岡市の新築マンションは年収の何倍ですか?
A. 2025年の平均価格5305万円を、家計調査の福岡市の勤労者世帯の年間収入788万円で割ると約6.7倍です(当サイト計算)。2023年は約4.5倍でした。集計世帯数が少ないため目安として見てください。
Q. 福岡市の家賃は本当に上がっていますか?
A. 報道によるとLIFULL HOME’Sの掲載賃料は2025年12月に単身向けで約1万3千円上がりました。消費者物価指数の福岡市の家賃も2026年9月に前年同月比2.0%上がっていますが、2015年からの10年では下がっていたため、上昇はここ2年ほどの動きです。
あわせて読みたい
出典・参考資料
- 福岡県:令和8年度福岡県地価調査の概要(概要PDF)、および令和元〜7年度の同概要
- 住宅金融支援機構:フラット35利用者調査 2025年度集計表(マンション、第1表・第14表)、および2018〜2024年度の同集計表
- 国土交通省:不動産価格指数(住宅、2025年12月分まで)
- 総務省統計局:消費者物価指数(2025年基準 長期時系列、都市別中分類「持家の帰属家賃を除く家賃」、e-Stat掲載)、家計調査(貯蓄・負債編)(第8-1表 都市別、2023〜2025年)
- 報道:nippon.com「新築マンション6000万円台に突入」(2025年3月9日)、共同通信「新築マンション価格、7%上昇」(2026年2月25日、OANDA Lab掲載)、朝日新聞「福岡市のマンション「手が出ない」 続く高騰、価格4割アップの年も」(2026年11月15日、Yahoo!ニュース掲載)
2023年の価格の逆算、2年間の変化率、年収倍率、価格指数の年平均、地価・フラット35・家賃指数の変化率は、各資料の公表値をもとに当サイトが計算したものです。新築マンションの平均価格は不動産経済研究所の発表を報じた記事の数字です。内容は2026年11月15日14時時点の情報です。写真:そらみみ(Wikimedia Commons、CC BY-SA 4.0)。アイキャッチ・本文の写真はトリミング・明るさの調整・文字入れなどの加工をしています。


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